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富士時報のご紹介

■富士時報 2001年 第11号 本文:PDF:2MB

低圧開閉機器関連特集

低圧開閉機器の技術動向と富士電機の対応
本文:PDF  
小塙 明比古

わが国の低圧電気設備分野では,WTOのTBT協定に基づいた,設備機器,技術のIEC規格化が着実に進んでいる。低圧開閉機器においても,遮断器,電磁開閉器を中心にIEC 準拠品への変革が進められている。一方,同時に最近の情報技術の進歩を基に,電気設備を監視・制御するための情報ネットワークを導入する変革も進んでいる。本稿では,これらの技術動向を概観するとともに,新型低圧遮断器のIEC製品,LONWORKS/AS‐iのオープンネットワークによる設備の監視制御の例を紹介しつつ,富士電機の今後の開発のビジョンを示した。

新しい小型配線用遮断器・漏電遮断器「α‐TWINシリーズ」
本文:PDF  
朝日 信夫・佐藤 一彦・川嶋 善明

100Aフレーム以下のツインブレーカ(配線用遮断器,漏電遮断器)のモデルチェンジ型として,「α‐TWIN」を開発した。従来の電灯分電盤用と一般配線用の2シリーズを統合してモジュール化を 推進する一方,JIS,IEC,ULの主要規格に標準品で適合し,高い国際性を実現したものである。本稿では,α‐TWINの特長,仕様,構造について紹介する。

「α‐TWINシリーズ」の要素技術開発
本文:PDF  
渡辺 克己・佐藤 朗史・浅野 久伸

コンパクト設計および高い国際性(JIS,IEC,ULに標準品で適合)を実現したα‐TWIN (配線用遮断器,漏電遮断器)の開発では,構造面,材料面,製造技術面で新技術開発に取り組む必要があった。本稿では,α‐TWINを開発するにあたっての,幾つかの新技術について紹介する。

電磁開閉器の新シリーズ「SC‐M/SC‐Eシリーズ」
本文:PDF  
武内 志乃夫・渡邊 勝昭・高谷 幸悦

JIS規格の国際規格への整合化に伴い,電磁開閉器に対する要求もISO12100に代表される安全思想の実現のためのものや,エコロジー対策,制御盤,機械装置の小型化,省配線化を徹底追求したものに変化してきている。今回開発したミニコンタクタSC‐M とコンタクタSC‐Eシリーズは,この要求にこたえるため次のような特徴を有する。(1)端子部電線直接配線可能,(2)幅寸法の統一,(3)端子部フィンガプロテクションレベルIP20の保護構造,(4)アークスペースフリーの実現,(5)ミラーコンタクト,リンクドコンタクト機能

可逆一体形ソリッドステートコンタクタ
本文:PDF  
元信 昌弘・宮野 敏明

長寿命,高頻度開閉,無騒音,メンテナンスフリーなどの特長を持つソリッドステートコンタクタ(SSC)は電動機やヒータなどの各種負荷の制御用として広く用いられている。このたび,各種機械装置の制御盤の省スペース化,省配線化のニーズにこたえるため,三相誘導電動機の正転・逆転運転オンオフ制御を1台のSSCで可能な可逆一体形SSCを開発し,機種拡充を図った。本稿ではその概要について紹介する。

設備用ネットワークLONWORKS機器およびAS‐i機器
本文:PDF  
山水 英貴・神崎 昇・森 文治

ビルオートメーションや施設管理の分野においても,オープンネットワークに基づき全体のシステムを構築することで,システムの開発から保守に至るトータルコストの低減を図ることが重要な課題となっている。このようなニーズにこたえるネットワークとして,欧米ではすでに一般的に普及し,日本でも今後急速な拡大が予想されるLONWORKSおよびAS‐iバスについて,その特徴と富士電機の対応機器について紹介する。

省エネルギー支援・エネルギー監視機器「F‐MPCシリーズ」
本文:PDF  
鹿野 俊介・木内 恒夫・佐藤 寛

大気中の二酸化炭素に代表される温室効果ガスの増加に伴う地球温暖化に対し,早急な国際規模の歩調を合わせた対策が必要となっている。その現実的な対策の一つに省エネルギーの推進があり,国内外において最大限の努力が必要となっている。今や,「省エネルギー」はスローガンの時代から,まさに実行の時代へと移行しており,本稿においては省エネルギー促進支援のための,現場計測機器,簡易型省エネルギー管理支援機器,および汎用パソコンを用いた電力監視システムソフトウェア商品について紹介する。

6kV系統用高速限流遮断装置
本文:PDF  
岡村 毅・鈴木 伸夫・野尻 尚

コージェネレーションシステムなどにおいて,商用系統で発生した短絡事故から重要負荷を保護することを目的として高速限流遮断装置を開発した。本装置は高速遮断器,高周波電流を重畳して電流ゼロ点をつくるためのコンデンサ,過電圧を抑制する非線形抵抗,高速検出器などから構成される。本装置を適用することにより事故電流を抑制して,瞬時電圧低下時間を短縮することが可能である。


*本誌に記載されている会社名および製品名は、それぞれの会社が所有する商標または登録商標である場合があります。著者に社外の人が含まれる場合、ウェブ掲載の許諾がとれたもののみ掲載しています。



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