信頼し合い、
共に成長し、
未来を創る。
富士電機E&Cグループは、総合設備企業です。
幅広い技術分野に携わり、活躍の場は国内のみにとどまりません。
プロフェッショナル集団としてさらなる高みを目指し、
信頼し合い、共に成長し、未来を創る
それが、私たちのあるべき姿です。
私たちが主力としている事業
数字で見た特徴












財務データの推移
受注高
(百万円)
売上高
(百万円)
営業利益
(百万円)
自己資本比率
(%)
沿革
102期
2025年
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2月
富士電機(株)の完全子会社化により、商号を富士電機E&C株式会社に変更
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100期
2023年
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10月
創立100周年
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99期
2022年
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4月
東京証券取引所新市場区分「スタンダード市場」へ移行
1月
FUJI FURUKAWA E&C (MALAYSIA) SDN. BHD.の事業をJMP Engineering & Construction Sdn.Bhd.(以下JMP社)に譲渡しJMP社の商号をFFJMP Sdn.Bhd.に変更
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98期
2021年
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4月
連結子会社である株式会社三興社および篠原電機工業株式会社および株式会社富士工事を合併し商号を株式会社エフトリアに変更
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96期
2019年
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7月
株式会社町田電機商会の全株式を取得し子会社化
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95期
2018年
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3月
JMP Engineering & Construction Sdn. Bhd. の株式の一部を取得し関連会社化
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94期
2017年
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6月
篠原電機工業株式会社の全株式を取得し子会社化
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92期
2015年
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9月
株式会社カンキョウの全株式を取得し子会社化
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91期
2014年
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9月
富士古河コスモスエナジー合同会社を設立
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90期
2013年
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9月
PT. FUJI FURUKAWA E&C INDONESIAをインドネシアに設立
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89期
2012年
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9月
FUJI FURUKAWA E&C (MYANMAR) CO.,LTD.をミャンマーに設立
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88期
2011年
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7月
FUJI FURUKAWA E&C (CAMBODIA) CO. LTD.をカンボジアに設立
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87期
2010年
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10月
FUJI FURUKAWA E&C (MALAYSIA) SDN. BHD.をマレーシアに設立
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86期
2009年
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10月
古河総合設備株式会社および富士電機総設株式会社と合併し商号を富士古河E&C株式会社に変更
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83期
2006年
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2月
電気設備工事の設計施工を主な事業とする富士計装株式会社(2013年4月、株式会社富士工事に商号変更)の全株式を取得し子会社化
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82期
2005年
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7月
商号を富士電機E&C株式会社に変更
2月
本社を川崎市幸区(現在地)に移転
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75期
1998年
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1月
YEK HOLDINGS, INC.と合弁会社フジハヤインターナショナル社をフィリピンに設立
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74期
1997年
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10月
Chemical Construction Installation Corporation、 豊田通商シンガポール社およびフジデンキエンジニアリング社(タイ)と合弁会社ビナフジエンジニアリング社(2011年10月、FUJI FURUKAWA E&C (VIETNAM) CO.,LTD.に商号変更)をベトナムに設立
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73期
1996年
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10月
電気設備工事の設計施工を主な事業とするフジデンキエンジニアリング社(タイ)(2011年5月、FUJI FURUKAWA E&C (THAILAND)CO.,LTD.に商号変更)に資本参加
2月
東京証券取引所市場第二部銘柄として上場
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56期
1979年
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3月
ファーマナイト インターナショナル社(英国)と合弁会社富士ファーマナイト株式会社を設立しリークシーリング(配管漏洩補修)事業に進出
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40期
1963年
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7月
本社を横浜市鶴見区に移転
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38期
1961年
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4月
商号を富士電機工事株式会社に変更
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36期
1959年
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5月
本社を東京都港区に移転
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27期
1950年
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4月
商号を富士電気工事株式会社に変更
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21期
1944年
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12月
富士電機製造株式会社(現 富士電機株式会社)が当社の全株式を取得
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15期
1938年
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7月
株式会社組織(株式会社高千穂商会)に改め、電気工事の請負を事業の主体とする
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創立
1923年
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10月
大型船の艤装電気工事、製紙機械の輸入および修理、羅紗の輸入を主な目的として東京市麹町区に合資会社高千穂商会を創立
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会社概要
商号 | 富士電機E&C株式会社 FUJI ELECTRIC ENGINEERING & CONSTRUCTION CO.LTD. |
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本社所在地 | 〒212-0013 神奈川県川崎市幸区堀川町580番地 ソリッドスクエア西館 TEL 044-548-4500 FAX 044-548-4510 |
創立 | 大正12年(1923年)10月1日 |
事業内容 |
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代表者 | 代表取締役社長 日下 高 |
資本金 | 19億7千万円 |
従業員数 | 1,544名(連結)(2024年4月現在) |