富士電機

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ミニUPS先出しセンドバックサービス

UPSの早期復旧に最適!

ミニUPS先出しセンドバックサービス

  • エンジニアによる診断、交換品の先行送付
  • 4年以上のサービスは予防交換用バッテリ付き

富士電機ミニUPS先出しセンドバックサービスとは?

UPSのトラブル相談を、富士電機で受け付けます。

ご連絡の内容から対象機器を判別し、UPSやバッテリを先行送付します。なお、4年以上のサービスでは予防交換用バッテリも料金に含まれます。

UPSのトラブル相談イメージ画像

※1 土曜日、日曜日、国民の祝日に関する法律で定める休日および12月29日から1月3日までは除きます。

※2 サービス時間終了までの時間が2時間未満の電話受付、交通事情、天候、その他の条件により翌々営業日以後となる場合があります。

お問合せ窓口

富士電機UPSサポートデスク
(連絡先はサービスご購入時にお知らせします。)

サービス期間

3年/4年/5年/7年(製品保証期間を含みます。)
※4年以上のサービスでは、1回分の予防交換用バッテリも料金に含みます

サービス期間図

※サービスの開始・終了

  • UPS本体と同時にサービスを購入する場合
    サービス開始の前月20日(20日が祝祭日など弊社の休業日の場合は次の営業日)までに申請書をご提出ください。
    翌月1日からサービスを開始します。ご提出が前月20日に間に合わない場合や、翌月1日以外のサービス開始日をご希望される場合、UPS到着と同時にサービス開始をご希望される場合などにつきましては、別途ご相談ください。
  • UPS使用開始後に本サービスを購入する場合
    UPSをご購入後、1年以内であれば本サービスをご購入になれますが、サービスの終了時期はUPS本体の保証開始を基準にします。そのため、サービスの購入が遅れると、ご利用可能なサービス期間が短くなります。
    サービス期間を有効にご利用していただくためにも、UPS本体と同時にご購入していただくことをお勧めします。

対象地域

日本全国(離島を除く)
下記UPSのうち新規ご購入品を対象とします。過去に販売したUPSや、新規ご購入後1年を超えるUPSにつきましては、別途ご相談ください。

対象UPS
  • EX100シリーズ(1000VA、1100VA、1500VA、2400VA、3000VA)
  • DL5115シリーズ(500VA、750VA、1000VA、1200VA、1400VA)
  • UX100シリーズ(500VA、750VA、1000VA)

サービスのご購入方法

富士ミニUPS先出しセンドバックサービス申請書に必要な項目をご記入のうえ、販売店様または弊社営業へご注文ください。

「富士ミニUPS先出しセンドバックサービス申請書」ダウンロード

富士ミニUPS先出しセンドバックサービス型式一覧

富士ミニUPS先出しセンドバックサービス型式一覧はこちら

サービスのご利用方法

サービスご利用の際は下記依頼書に保守契約idなど必要事項をご記入のうえ、富士電機サポートデスクにご連絡ください。

保守契約idと富士電機UPSサポートデスクの連絡先は本サービスご購入の後にお知らせします。

「富士ミニUPS先出しセンドバックサービス依頼書」ダウンロード

注意事項

●適用除外
以下の各項目に該当する場合は本サービスの範囲外であり、弊社は本サービスを提供する義務を負いません。

  1. (1)地震、風水害、火災、雷など天災地変、戦争、暴動、その他の不可抗力。
  2. (2)誤操作、乱用、不注意な取扱い。
  3. (3)対象装置の改造、分解、構成変更など。
  4. (4)放射線管理区域、その他、対象装置に定められた環境、接続条件以外での使用。
  5. (5)対象装置に定められた規格品以外の消耗品、付属品、機器、構成部品の使用。
  6. (6)対象装置の障害その他の理由により破壊されたソフトウエアまたはデータ等(以下併せて「データ等」という)の修復。

※弊社が正常な使用には適切でないと判断し、ご使用者に通知した対象装置は、本サービスから除外されるものとします。

●交換品に関する内容

  1. (1)不具合時は、ご使用品と同等レベルのUPSを送付させていただきます。症状によりオプション品のみの提供とさせていただく場合があります。
  2. (2)交換品到着後、1か月以内に故障品を弊社指定場所にご送付ください。 送料はお客様にてご負担願います。
    故障品のご送付が無い場合、交換品費用(UPS、オプション品、送料など)を請求させていただきます。
  3. (3)本サービスをご利用いただく場合、納品書は発行いたしません。
  4. (4)本サービスをご利用いただく場合、解析および調査報告書は発行いたしません。
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