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富士電機技報のご紹介
■富士時報 第73巻第7号(2000年7月) 本文:PDF:2,016KB

 富士時報 表紙 環境・省エネルギー特集

セロエミッション──成熟した工業社会への道
鈴木 基之

環境・省エネルギーの現状と展望
本文:PDF  
168KB  
臼井 正和,岡崎 金造,赤松 和彦

温室効果ガス濃度の増加,オゾン層の破壊など,人類はさまざまな環境問題に直面し,持続可能な開発を原則とした循環型社会の実現が求められている。各省庁の地球環境保全関係予算,自治体の環境問題への対応についても活発化してきており,企業に求められる環境・省エネルギー関連の技術開発・事業展開への期待が強まっている。富士電機グループは,環境・省エネルギー機器の技術開発から廃棄物リサイクルプラントの建設・運営,省エネルギーコンサルティングに至るまで幅広く環境・省エネルギーソリューションに取り組んでいる。

リサイクル・ゼロエミッションへの取組み
本文:PDF  
301KB  
早川 益壽,和田 清美,新貝 和照

21世紀を目前にして,地球温暖化,廃棄物,有害化学物質に関する三つの大きな環境問題がクローズアップされてきている。これらの環境問題と最近のわが国の対応策を概観し,廃棄物問題を中心に,廃棄物排出の現状およびリサイクル・ゼロエミッション化の動向, そして富士電機が提供できるゼロエミッション化のためのシステム・設備・機器・サービスについて,それらの適用分野とともに紹介する。

誘導加熱・熱分解技術を応用した廃棄物処理
本文:PDF  
186KB  
中農 勝博,林  静男,喜田 清則

廃棄物の焼却処理では,ダイオキシン類の発生が大きな社会問題となっている。特に廃プラスチックの焼却処理では,ダイオキシン類の発生を抑えたり,焼却炉の損傷を防いだりするためには高度な処理設備が要求されるし,不燃物として埋設すれば大容積のため埋立地の寿命を短くする。そこで焼却処理に代わる誘導加熱・熱分解技術を応用した実証処理装置を開発し,廃プラスチックを燃焼させずにダイオキシン類発生を抑制しつつ炭化物,油性液,可燃ガスに分離する試験を実施したので,その概要を紹介する。

空き容器回収・再生処理システム
本文:PDF  
163KB  
圓子  雄

従来はごみとして扱われてきた空き容器を資源として回収する気運が高まっている。このような背景のなか,容器の回収から再生までのトータルな仕組み(システム)作りが求められている。本稿ではPETボトルに焦点を当て,PETボトルの回収率向上,再生PETの品質向上を狙いとした住民参加型のリサイクルシステムを中心に紹介する。

衛星通信を利用した廃棄物動態監視情報サービス
本文:PDF  
206KB  
宗木好一郎,中村 光宏

富士電機は,1998年から(株)ニスコムと業務提携し,GPS(Glob-alPositioning System)と衛星通信を利用した車両および積載物の動態監視情報サービス「スコム情報サービス」を提供している。本稿では,そのなかで,不法投棄やダイオキシン問題などで昨今特に注目されている廃棄物処理に関して,その収集運搬過程の適正 処理を追跡監視する情報サービスを中心に紹介する。

食産業での肥料化リサイクルプラント
本文:PDF  
221KB  
河野  元,目崎 雅彦,竹本 克己

本稿では,金沢水産衛生センターへ納入した魚あらを有効利用して肥料化するプラントの駆動・制御・監視システムを説明する。魚あらは廃棄すると悪臭が出て公害となり,ISO14001の精神に反することになる。そのため魚あらを収集し,回転式の乾燥機で乾燥し,さらに粉砕することにより肥料化している。このプラントでは,魚あらを計量し,乾燥機に投入するための搬送・傾動動作,投入口(払出口)のマンホールの位置決め,異物の除去,粉砕・搬送・充てんが自動的(単独運転割込みあり)に行われる。

自然環境保全の水処理技術とクリーンエネルギー
本文:PDF  
198KB  
野中 規正,境  一澄

環境保全技術として,水処理とクリーンエネルギーを取り上げる。水処理は水に含まれる汚染物質の種類ごとに近年話題となっている問題点について触れ,その測定,処理技術の概要を述べる。水質安全モニタ,高感度濁度計などの水質監視手段とオゾン,膜処理技術の有効性についても触れている。クリーンエネルギーについては, 上下水道施設のなかでのミニ水力発電システム,山間部や離島などでの太陽光・風力ハイブリッド発電の有効性に触れ,実際に設置されたシステムを紹介する。

省エネルギーへの取組みとエンジニアリング
本文:PDF  
210KB  
福田 英治,窪田 新一,上村  猛

地球環境保全は,生物体が生存し続けるための最重要課題である。富士電機は省エネルギーという軸を基に活動してきている。特に改正省エネ法やISO14001の活動として省エネルギーを実行する際には,富士電機が今まで体験・蓄積した省エネルギーエンジニアリングのノウハウを参考に推進することを推奨する。その活動のなかにMeasuring system(計測・記録),Electrical product(電機品)およびNew energy(新エネルギー)の3要素を取り入れることが重要である。

富士電機の環境保全と省エネルギー
本文:PDF  
138KB  
山田  充

富士電機は,事業活動から発生するさまざまな環境問題に対応するために環境マネジメントの国際規格ISO14001にのっとったシステムを構築し,1995年に鈴鹿工場が認証を取得し,1998年6月には全事業所が取得を完了した。その後もこのシステムのスパイラルアップを図って組織的に展開している。本稿では富士電機が取り組んでいる地球温暖化防止・省エネルギーの状況や製品の環境負荷低減, 化学物質削減,産業廃棄物削減,環境保全対策などの取組みの概要を紹介する。


*本誌に記載されている会社名および製品名は、それぞれの会社が所有する商標または登録商標である場合があります。著者に社外の人が含まれる場合、ウェブ掲載の許諾がとれたもののみ掲載しています。


   
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