富士電機株式会社

市場動向調査

製造業における熱エネルギーの省エネニーズと対策に関する調査

日本では長年にわたって省エネの取組が行われてきたが、エネルギーミックス(長期エネルギー需要見通し)では、さらに年17%の経済成長を前提としつつ、2013年を基準年として、2030年度のエネルギー需要を対策前と比べて原油換算で5,030万kℓ程度削減という見通しが示されている。これを実現するためには、エネルギー消費効率を改善する必要がある。一方、産業部門では事業者による積極的な取組により電気の省エネは進められており、更なる省エネを実現するためには、熱エネルギーの省エネが重要になると考えられる。
そこで、当社は製造業における熱エネルギーの省エネニーズと省エネ商材の一つである蒸気用流量計の導入実態の調査を実施した。

対象エリア 全国
調査対象者 売上規模100億円以上・工場内で蒸気を使用している製造業従事者
(うち、技術又は製造部門に所属している方)
対象者数 300人
実施期間 2020年3月6日~9日
調査方法 インターネット調査

調査について

熱エネルギーの省エネに対する課題

「熱や蒸気の再利用や適正な管理が課題として挙げられた」

  • 廃熱の回収・再利用 46.0%
  • 蒸気圧力の適正管理 42.7%
  • 設備休止時の蒸気の蒸気バルブからの漏れ 40.0%

課題に対する取り組み

蒸気の「見える化」の実施状況

「課題解決のために約80%の企業が見える化の必要性を認識」

全体では約80%の企業が蒸気の「見える化」の必要性を感じており、44%が蒸気の「見える化」のために何らかの取組を行っている。蒸気用流量計を導入している層では、蒸気の「見える化」実施率が60%を占める。「検討中」を含めると90%を超える。クランプオン式への興味が高い層において、蒸気の「見える化」の実施・検討率が高い。

見える化の手段として当社は蒸気流量計の導入状況の調査を実施した。

蒸気流量計の導入状況

「製造業の半数が蒸気流量計を導入している」

売上100億円以上の製造業の内、工場内での「蒸気」の使用率は46.2%であり、そのうちの53.9%が蒸気用流量計を導入している。

差圧式や渦式は古くからある測定方式であり、近年は超音波式が注目されている。

今までは蒸気流量を測定するためには配管工事が必要なインライン方式の流量計以外の選択肢がなかった。今回の調査によって配管工事が不要なクランプオン式へ関心は高く、未導入層の約70%が興味を持っている。特に蒸気流量計を既に導入している層は約80%が興味を持っている。

クランプオン式蒸気用流量計導入への興味度

富士電機は、世界初のクランプオン式で飽和蒸気の流量計測ができる超音波流量計「蒸気用超音波流量計」を2019年6月に発売した。

蒸気用超音波流量計の特長

蒸気流量の「見える化」を簡単に実現。

  • 配管工事不要のため蒸気ラインを止めずに設置可能
  • 圧力損失がなく蒸気エネルギーを有効活用
  • 可動部がないためメンテナンス費用の低減が可能

蒸気用超音波流量計に関する調査(概略版)のダウンロード

蒸気用超音波流量計に関する調査報告書

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