鋳造業界・鋳造工場の動向調査
鋳造工場の省エネルギー対策に関する実態調査

省エネルギー対策の取り組みは「業務改善・効率化」と「意識改革」が最多

鋳造工場では多くのエネルギーを消費するため、省エネルギー対策が重要です。

エネルギー使用量を削減することで、収益改善や設備の最適化、エネルギーコストの変動に柔軟に対応できるなどのメリットがあり、反対に、製品のエネルギーコスト比率が高い場合は競争力の低下や収益への圧迫などへの影響が考えられるためです。

鋳造工場では今後もCO2排出削減などに注力した取り組みが進むと考えられ、持続的な省エネルギー対策が実現されると期待されます。

今回、富士電機の鋳造工場ソリューションサイトでは製造業かつ鋳造工場に勤務している回答者を対象に、省エネルギー対策に関する取り組み状況、具体的に実施していること、 問題・課題についての インターネット調査を実施し、「鋳造工場の省エネルギー対策に関する実態調査」としてまとめました。

目次
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鋳造工場の省エネルギー対策に関する実態調査結果

調査概要

対象エリア

全国

調査対象者

製造業従事者で、かつ、事業所形態が鋳造工場

有効回答数

164人

調査方法

インターネット調査

調査期間

2023年2月28日～3月1日

属性データ

［左：業種］

  • 鉄鋼業 25.0%

  • 製造業（鉄鋼業）17.7%

  • 製造業（非鉄金属）18.3%

  • 製造業（金属製品）20.1%

  • その他製造業 18.9%

［右：従業員規模］

  • 100人未満 28.7%

  • 100人～499人 26.8%

  • 500人～999人 14.0%

  • 1000人以上 30.5%

調査項目

  • 省エネルギー対策に関連した取組の実施状況

  • 省エネルギー対策に取り組む理由

  • 省エネルギー対策を推進していく上での問題・課題

  • エネルギー使用状況の見える化への取り組み

  • 省エネルギー対策に対する具体的な取り組み状況

    • 高効率・省エネ設備への切り替え

    • 既存設備の改修・運用見直し

    • 社内業務の改善・効率化

    • 従業員の意識改革

    • EMS（エネルギー管理システム）の活用

    • 省エネ関連サービスの活用

    • 再生可能エネルギーへの切り替え

    • 排熱回収・排熱活用

    • エネルギー使用量やCO2排出量のモニタリング

  • 今後の省エネルギー対策に関連した取り組み

  • 省エネルギー対策に関する問題・課題について（ＦＡ）

以下、動向調査の内容を抜粋してご紹介いたします。

省エネルギー対策に関連した取組の実施状況

「取り組んでいる」と回答したのは全体の53.7%

省エネルギー対策に関連した取り組みについて「取り組んでいる」と回答したのは全体の53.6%、 「今後取り組む予定がある」が7.9%となった(図1)。

従業員規模別では1000人以上では「取り組んでいる」の回答は64.0%という結果になった。一方、従業員規模100人未満では31.9%となり、取り組み状況に32.1%の差が開いた。

図1　省エネルギー対策に関連した取組の実施状況

省エネルギー対策に関連した取組の実施状況の調査結果
図1:データ

  • 取り組んでいる 53.6%

  • 今後取り組む予定がある 7.9%

  • 必要性は感じているが、取り組んでいない 9.8%

  • 取り組んでない 11.6%

  • わからない 17.1%

省エネルギー対策に取り組む理由

もっとも回答が多かったのは「コスト削減・原価低減」で69.3%

省エネルギー対策に取り組む理由について、もっとも回答が多かったのは「コスト削減・原価低減」で69.3%、次いで「地球温暖化対策・環境負荷の低減」で47.5%、「ISO14000への対応」で43.6%の順に続く結果になった(図2) 。

従業員規模別では、100人未満で｢コスト削減・原価低減｣が全体と比べ高くなっている。

従業員規模別の集計では「地球温暖化対策・環境負荷の低減」が最も多かったのは500人～999人の回答で82.4%、最も少なかったのは100人未満で回答は15.8%となった。

図2　省エネルギー対策に取り組む理由

省エネルギー対策に取り組む理由の調査結果
図2:データ

  • コスト削減・原価低減 69.3%

  • 地球温暖化対策・環境負荷の低減 47.5%

  • ISO14000への対応 43.6%

  • 企業の社会的責任への配慮 39.6%

  • 省エネ法の遵守 29.7%

  • 企業ブランドやイメージの向上 27.7%

  • 自治体・取引先等からの要請 5.0%

  • その他 0.0%

  • わからない 4.0%

省エネルギー対策を推進していく上での問題・課題

もっとも回答が多かったのは「従業員の理解・モチベーションが低い」で28.4%

省エネルギー対策を推進していく上での問題・課題について、もっとも回答が多かったのは「従業員の理解・モチベーションが低い」で28.4%、次いで「必要な予算の確保」 「推進できる組織・体制不足」 「費用対効果が分かりにくい」が27.3%の順に続く結果になった(図3) 。

従業員規模別では、100人未満で｢費用対効果がわかりにくい｣が全体と比べ高くなっている。

図3　省エネルギー対策を推進していく上での問題・課題

省エネルギー対策を推進していく上での問題・課題の調査結果
図3:データ

  • 従業員の理解

  • モチベーションが低い 28.4%

  • 必要な予算の確保 27.3%

  • 推進できる組織・体制不足 27.3%

  • 費用対効果がわかりにくい 27.3%

  • 知識・ノウハウの不足 25.0%

  • 推進できる人材不足 20.5%

  • 適切な相談相手がいない 8.0%

  • その他 1.1%

  • 特にない 6.8%

  • わからない 15.9%

エネルギー使用状況の見える化への取り組み

「エネルギー使用状況の見える化を行っており、省エネルギー対策にも活用している」が42.0%

エネルギー使用状況の見える化の実施状況について「エネルギー使用状況の見える化を行っており、省エネルギー対策にも活用している」と回答したのは全体の42.0%となった(図4) 。

一方で、「エネルギー使用状況の見える化を行っているが、省エネルギー対策には活用していない」が17.0%、「エネルギー使用状況の見える化を行っていない」が21.6%となった。

従業員規模別では、特に大きな差はみられなかった。

図4　エネルギー使用状況の見える化への取り組み

エネルギー使用状況の見える化への取り組みの調査結果
図4:データ

  • エネルギー使用状況の見える化を行っており、省エネルギー対策にも活用している 42.0%

  • エネルギー使用状況の見える化を行っているが、省エネルギー対策には活用していない 17.0%

  • エネルギー使用状況の見える化を行っていない 21.6%

  • わからない 19.3%

省エネルギー対策に対する具体的な取り組み状況

もっとも「取り組んでいる」の回答が多かったのは「社内業務の改善・効率化」で61.4%

省エネルギー対策に対する具体的な取り組みについて、もっとも「取り組んでいる」の回答が多かったのは「社内業務の改善・効率化」で61.4%、次いで「従業員の意識改革」が58.0% 、「高効率・省エネ設備への切り替え」「既存設備の運用効率化・最適化」が56.8%の順に続く結果になった(図5) 。

図5　省エネルギー対策に対する具体的な取り組み状況

省エネルギー対策に対する具体的な取り組み状況の調査結果
図5:データ

［「取り組んでいる」との回答比率］

  • 高効率・省エネ設備への切り替え 56.8%

  • 既存設備の運用効率化・最適化 56.8%

  • 社内業務の改善・効率化 61.4%

  • 従業員の意識改革 58.0%

  • EMS（エネルギー管理システム）の活用 23.9%

  • 省エネ関連サービスの活用 23.9%

  • 再生可能エネルギーへの切り替え 29.5%

  • 排熱回収・排熱活用 27.3%

  • エネルギー使用量やCO2排出量のモニタリング 37.5%

高効率・省エネ設備への切り替え

「取り組んでいる」と回答したのは全体の56.9%

高効率・省エネ設備への切り替えについて「取り組んでいる」と回答したのは全体の56.9%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が19.3%となった(図6) 。

従業員規模別では1000人以上では「取り組んでいる」の回答は68.8%という結果になった。一方、従業員規模100人未満では40.0%となり、取り組み状況に28.8%の差が開いた。

図6　高効率・省エネ設備への切り替え

高効率・省エネ設備への切り替えの調査結果
図6:データ

  • 取り組んでいる 56.9%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 19.3%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 6.8%

  • わからない 17.0%

既存設備の改修・運用見直し

「取り組んでいる」と回答したのは全体の56.9%

既存設備の運用効率化・最適化について「取り組んでいる」と回答したのは全体の56.9%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が15.9%となった(図7) 。

従業員規模別では、100人～499人で｢取り組んでいる｣が全体と比べ低くなっている。

図7　既存設備の改修・運用見直し

既存設備の改修・運用見直しの調査結果
図7:データ

  • 取り組んでいる 56.9%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 15.9%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 10.2%

  • わからない 17.0%

社内業務の改善・効率化

「取り組んでいる」と回答したのは全体の61.4%

社内業務の改善・効率化について「取り組んでいる」と回答したのは全体の61.4%、取り組んでいないが、取り組む予定がある」が20.5%となった(図8) 。

従業員規模別では、500人～999人で｢取り組んでいる｣が全体と比べ高くなっている。

図8　社内業務の改善・効率化

社内業務の改善・効率化の調査結果
図8:データ

  • 取り組んでいる 61.3%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 20.5%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 8.0%

  • わからない 10.2%

従業員の意識改革

「取り組んでいる」と回答したのは全体の58.0%

従業員の意識改革について「取り組んでいる」と回答したのは全体の58.0%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が17.0%となった(図9) 。

従業員規模別では、500人～999人で｢取り組んでいる｣が全体と比べ高くなっている。

図9　従業員の意識改革

従業員の意識改革の調査結果
図9:データ

  • 取り組んでいる 58.0%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 17.0%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 13.6%

  • わからない 11.4%

EMS（エネルギー管理システム）の活用

「取り組んでいる」と回答したのは全体の23.9%

EMS（エネルギー管理システム）の活用について「取り組んでいる」と回答したのは全体の23.9%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が23.9%となった(図10) 。

従業員規模別では、特に大きな差はみられなかった。

図10　EMS（エネルギー管理システム）の活用

EMS（エネルギー管理システム）の活用の調査結果
図10:データ

  • 取り組んでいる 23.9%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 23.9%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 21.6%

  • わからない 30.7%

関連ソリューション

省エネ関連サービスの活用

「取り組んでいる」と回答したのは全体の23.9%

省エネ関連サービスの活用について「取り組んでいる」と回答したのは全体の23.9%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が20.5%となった(図11) 。

従業員規模別では、500人～999人で｢取り組んでいる｣が全体と比べやや高くなっている。

図11　省エネ関連サービスの活用

図11:データ

  • 取り組んでいる 23.9%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 20.5%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 19.3%

  • わからない 36.4%

再生可能エネルギーへの切り替え

「取り組んでいる」と回答したのは全体の29.5%

再生可能エネルギーへの切り替えについて「取り組んでいる」と回答したのは全体の29.5%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が12.5%となった(図12) 。

一方で、「取り組んでおらず、予定もない」が36.4%となった。

従業員規模別では、特に大きな差はみられなかった。

図12　省エネ関連サービスの活用

省エネ関連サービスの活用の調査結果
図11:データ

  • 取り組んでいる 29.5%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 12.5%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 36.4%

  • わからない 21.6%

排熱回収・排熱活用

「取り組んでいる」と回答したのは全体の27.3%

排熱回収・排熱活用について「取り組んでいる」と回答したのは全体の27.3%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が14.8%となった。一方で、「取り組んでおらず、予定もない」が30.7%となった(図13) 。

従業員規模別では従業員数が多くなるほど排熱回収・排熱活用が進んでいる傾向がみられた。

従業員規模別では1000人以上では「取り組んでいる」の回答は43.8%という結果になった。一方、従業員規模100人未満では6.7%となり、取り組み状況に37.1%の差が開いた。

図12　排熱回収・排熱活用

省エネ関連サービスの活用の調査結果
図12:データ

  • 取り組んでいる 27.3%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 14.8%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 30.7%

  • わからない 27.3%

エネルギー使用量やCO2排出量のモニタリング

「取り組んでいる」と回答したのは全体の37.5%

エネルギー使用量やCO2排出量のモニタリングについて「取り組んでいる」と回答したのは全体の37.5%、「取り組んでいないが、取り組む予定がある」が13.6%となった。一方で、「取り組んでおらず、予定もない」が28.4%となった(図14) 。

従業員規模別では従業員数が多くなるほどエネルギー使用量やCO2排出量のモニタリングが進んでいる傾向がみられた。

従業員規模別では1000人以上では「取り組んでいる」の回答は56.2%という結果になった。一方、従業員規模100人未満では20.0%となり、取り組み状況に36.2%の差が開いた。

図13　エネルギー使用量やCO2排出量のモニタリング

省エネ関連サービスの活用の調査結果
図13:データ

  • 取り組んでいる 37.5%

  • 取り組みは行っていないが、今後取り組みを予定している 13.6%

  • 取り組みは行っておらず、取り組む予定もない 28.4%

  • わからない 13.6%

関連ソリューション

今後さらに省エネルギー対策に関連した取り組みが進むかどうか

「そう思う」と回答したのは全体の29.5%

今後の省エネルギー対策に関連した取り組みについて「そう思う」と回答したのは全体の29.5%、「ややそう思う」が45.5%となった(図15) 。

従業員規模別では従業員数が多くなるほど今後の省エネルギー対策に関連した取り組みが進んでいる傾向がみられた。

従業員規模別では1000人以上では「そう思う」の回答は43.8%という結果になった。一方、従業員規模100人未満では13.3%となり、取り組み状況に30.5%の差が開いた。

図14　今後さらに省エネルギー対策に関連した取り組みが進むかどうか

今後の省エネルギー対策に関連した取り組みの調査結果
図14:データ

［従業員規模別の「そう思う」との回答比率］

  • 全体 29.5%

  • 100人未満 13.3%

  • 100人～499人 16.0%

  • 500人～999人 37.5%

  • 1000人以上 43.8%

省エネルギー対策に関する問題・課題について（ＦＡ）

省エネルギー対策に関する問題・課題についてのＦＡ（フリーアンサー）では、「電力消費量の削減」「社員の意識改革」「設備投資・費用」に関連する回答が多くみられた（以下ＦＡ回答の抜粋）。

  • キュポラを使っているので、削減が難しい。

  • 不良品を減らす。バラバラと残業しない。

  • データの精度に苦労しています。

  • エネルギーロスの低減。

  • さらなる熱エネルギーの回収。

  • 毎月の電気代をどう抑えるか。

  • リーマンショックの頃から省エネは根付いているので問題はない。

  • 溶解炉があり電気の使用量が多いが、削減がむつかしい状況である。

  • 社員の自覚、意識向上や予算面が課題と思う。

  • センターや、詰所を出る際は節電を心掛けている。

  • 工場内に省エネ設備を導入したが、使用するのに手間がかかり、作業効率が悪くなってしまった。

  • 費用対効果が見えにくい題材を選びやすくなる事が問題であると考える。

  • 電力会社との省エネルギーに取り組む。

  • 稼働装置の電力消費量が多い。

  • 高炉製鉄から水素製鉄に切り替えることを想定していますが、一企業だけでは何兆円もと言われている財源が確保出来ないと思っています。

  • 省エネは実施しているし、既存設備も新しくなったりと進んでいるのは確かだが、本気度が感じられない。

調査結果ダウンロード

本調査結果については以下よりダウンロードすることができます。

鋳造工場の省エネルギー対策に関する実態調査のイメージ

富士電機では鋳造業界・鋳造工場に関連する動向調査を不定期に実施し、お客様に役立つ情報を発信しています。本調査に関するお問い合わせは「お問い合せ・導入に関するご相談」ページよりお知らせください。

［2023年調査］

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