2026年調査

設備保全・故障予知へのデータ活用の現状と課題（食品製造業）

設備保全・故障予知へのデータ活用に期待する成果は「設備の長寿命化」が57.3%、「ライン停止のゼロ化」が55.5%でした。また、故障予測に重要なデータとして「音・外観」が62.7%、「振動」が53.6%と現場の感覚的な要素が上位を占めました。AIの普及とともに、これらの暗黙知的な感覚をいかにデジタル化し、客観的なデータへ変換するかが今後の焦点になると考えられます。

設備保全へのデータ活用に関連した課題の解決事例として「 モータ関連設備の状態監視保全事例 」、「 保守・点検業務のペーパレス化事例 」や 「 スマート保安適用による定期点検周期延長と保全業務のDX・省力化事例 」などがあります。また、当社では設備保全へのデータ活用に関する課題解決に役立つ「 回転機故障予兆監視システム 」 や「 設備保全管理システム 」などの製品・サービスをご提案しております。こちらもあわせてご覧ください。

図１ 設備の点検記録や稼働データの活用状況

[データ:n=189]ある程度は活用できている: 38.1% 活用できている: 20.1% あまり活用できていない: 19.0% 活用できていない: 16.4% わからない: 6.3%

設備の点検記録や稼働データの活用状況について、「活用できている」と回答したのは全体の20.1%、「ある程度は活用できている」が38.1%、「あまり活用できていない」が19.0%となった（図1)。 従業員規模別では1000人以上で｢活用できている｣が全体と比べ高くなっている。

図２ 設備の点検記録や稼働データ活用の主な目的(複数選択)

[データ:n=110]定期メンテの時期判定: 71.8% 故障原因の調査・究明: 47.3% 設備の故障予測（予知保全）: 46.4% 点検日報などの自動作成: 40.0% その他: 3.6% わからない: 0.0%

データ活用の主な目的について、もっとも回答が多かったのは「定期メンテの時期判定」で71.8%、次いで「故障原因の調査・究明」で47.3%、「設備の故障予測（予知保全）」で46.4%の順に続く結果となった（図2)。 従業員規模別では、特に大きな差はみられなかった。

図３ 設備保全にデータ活用することで期待する成果(複数選択)

[データ:n=110]設備の長寿命化: 57.3% ライン停止のゼロ化: 55.5% 保全コストの削減: 53.6% 品質リスク（異物混入等）の防止: 50.9% 技術・ノウハウのデジタル化: 30.0% その他: 3.6% 特にない: 0.0% わからない: 0.0%

データ活用に期待する成果について、もっとも回答が多かったのは「設備の長寿命化」で57.3%、次いで「ライン停止のゼロ化」で55.5%、「保全コストの削減」で53.6%の順に続く結果となった（図3)。 従業員規模別では1000人以上で｢設備の長寿命化｣が全体と比べ高くなっている。

図４ 設備故障やトラブルを予測する上で重要なデータ(複数選択)

[データ:n=110]音・外観: 62.7% 振動: 53.6% 電流・電圧: 50.0% 温度: 48.2% 圧力・流量: 40.9% その他: 4.5% わからない: 1.8%

設備故障やトラブルを予測する上で重要なデータについて、もっとも回答が多かったのは「音・外観」で62.7%、次いで「振動」で53.6%、「電流・電圧」で50.0%の順に続く結果となった（図4)。

図５ データを使った設備保全を進める上での課題(複数選択)

[データ:n=110]データを扱える人材の不足: 44.5% 導入コスト（初期投資）の高さ: 42.7% 費用対効果（ROI）の見えにくさ: 36.4% 既存設備が古く対応できないこと: 31.8% 現場の運用ルール変更の難しさ: 29.1% その他: 2.7% 特にない: 6.4% わからない: 1.8%

データを使った設備保全を進める上での課題について、もっとも回答が多かったのは「データを扱える人材の不足」で44.5%、次いで「導入コスト（初期投資）の高さ」で42.7%、「費用対効果（ROI）の見えにくさ」で36.4%の順に続く結果となった（図5)。

図7 今後、データを使った設備保全を進めるために必要なこと(複数選択)

[データ:n=110]現場が使いやすい仕組み: 50.9% 予算の確保（経営層の理解）: 41.8% 扱いやすいツールの選定: 38.2% データ活用人材の育成: 31.8% 新型設備への更新: 31.8% その他: 3.6% わからない: 1.8%

今後データを使った設備保全を進めるために必要なことについて、もっとも回答が多かったのは「現場が使いやすい仕組み」で50.9%、次いで「予算の確保（経営層の理解）」で41.8%、「扱いやすいツールの選定」で38.2%の順に続く結果となった（図7)。