当社は経営方針に「多様な人材の意欲を尊重し、チームで総合力を発揮する」を掲げ、人権尊重や安全衛生、社員の健康確保をすべての基盤に置きつつ、事業の中長期的な発展を図るべく、社員の活躍推進、人財の育成、人財の適正配置などに積極的に取り組んでいます。

人財施策の推進にあたっては、社内外のさまざまな課題への対処に加え、毎年実施する「社員意識調査」の結果を踏まえつつ、タイムリーに対策を講じていくことが肝要と考えています。

労務構成の高齢化やものつくり力の強化という課題に対し、60歳以上の社員や技能系社員の活性化につながる処遇制度の見直しを実施し、高いパフォーマンスを発揮している社員に厚く報いる仕組みとしました。また、多様な人財の活躍推進に向けては、特に女性の活躍推進に注力し、理工系の人財の獲得と、キャリアアップにつながる育成に継続して取り組んでいます。さらに、「働き方改革」に関しては、働く時間・場所の柔軟化を通じて効率的な働き方が実現できるよう、制度や環境面の整備を推進するとともに、持続的成長に不可欠な「将来の経営幹部候補者」や、グローバル事業強化に向けた「国内外のグローバル人財」の育成にも積極的に取り組んでいます。

こうした取り組みを通じ、持続的成長に向けた「経営基盤の継続的な強化」として、人財の強化と活性化を推進していく考えです。